今後も高まっていくものと予測される女性の就労ニーズや元気な高齢者の労働意欲は、わが国の労働力人口の減少を補うものと思われるが、そのためには社会や事業所が人々の就業形態ニーズをキャッチし、個々が働きやすい就業の場を提供していくことが必要となる。特に高齢化が進行するなかで福祉マンパワーの不足は今後とも明らかなことであり、公的のみならず社会的に多様なマンパワーが必要となる。また、これからの社会は情報化も進展し、社会参加活動や生涯学習関係の急速な盛り上がりも予測されている。このような福祉や学習・教育といった人間性が求められる(人間の手に頼らなければできない)まさに「仕事」が拡大し、女性や若年高齢者の活躍が期待される新たな就労の場が拡大(産業化)してゆくこととなろう。そして、女性や高齢者の多様な就業ニーズからパートタイム(特定時間勤務)での就労も働き方として一般化していくものと予測される。